【現状】
・脳卒中は、わが国における要介護原因疾患の首位であり、脳卒中後の後遺症軽減、社会復帰の促進は重要な課題です。
・近年、虚血性脳卒中患者に対する急性期再灌流療法の進歩は目覚ましく、患者転帰は改善し、急性脳卒中患者の約半数例が自宅退院となっています。
・一方、自宅退院後、患者は入院中に認識しなかった後遺症に気づき、脳卒中の再発だけでなく、転倒や活動性の低下、社会からの孤立、抑鬱、誤嚥性肺炎等の合併症の危険性が高くなります。
・脳卒中患者の心肺持久力は、性・年齢を一致させた健常人に比べて50%低下しており、脳卒中後の筋力低下が活動性低下に繋がることも指摘されています。
・急性期治療後、自宅退院となった脳卒中患者に対しては、日常生活自立度が高いため、社会復帰のための在宅支援システムは整備されていません。
【目的】
急性脳卒中発症後、自宅退院となった患者に対して、「吹田フレイル予防ネット」を用いた地域連携システムの構築が、退院3ヶ月後の活動量、筋力、QOLの向上に繋がるのかを明らかにします。
【最終目標】
患者とその家族に対して、患者の療養に関連した医療、福祉、社会資源を効果的に繋げて活用できるしくみをつくり、健康寿命の延伸に役立てます。
令和3年10月29日吹田フレイル予防ネット覚書締結式
国循、吹田市は、吹田フレイル予防ネットの為の覚書を締結しました。
(後藤圭二 吹田市長、大津欣也 理事長、横田千晶 脳血管リハビリテーション科医長)